発達障害の相談先の選び方診断｜手帳の有無×在職状況でわかる4パターン
「転職エージェント、就労移行支援、合理的配慮……相談先の種類は分かったけど、結局自分はどこに相談すればいいの?」——転職・就労支援まとめを読んでも、まだ迷う人は多いはずです。この記事では、2つの質問に答えるだけで、自分に近いパターンのおすすめ相談先がわかる診断を用意しました。
この診断の使い方
以下の2つの質問に答えて、該当するパターンを確認してください。
Q1. 障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）は持っていますか? Q2. 今、仕事をしていますか?（在職中か、離職中か）
この2つの組み合わせで、A〜Dの4パターンに分かれます。あくまで一般的な傾向としての目安であり、実際の状況は人によって異なります。迷ったときの出発点として参考にしてください。
パターンA：手帳あり × 在職中
今の職場に留まりながら働き方を調整できないか、まず検討する余地があります。
まず検討したいこと
2024年4月から民間企業にも義務化された「合理的配慮」を、今の職場に申請できないか確認してみましょう。業務内容の調整・指示の出し方の工夫など、環境を変えることで解決する場合があります。
詳しくは発達障害の合理的配慮とは？職場に申請できることまとめを参考にしてください。
それでも難しい場合
配慮を申請しても状況が変わらない、そもそも申請しにくい雰囲気がある場合は、障害者雇用での転職も選択肢になります。障害者雇用とは?一般雇用との違いと発達障害のある人の選び方で仕組みを確認したうえで、転職エージェントに相談してみるとよいでしょう。
転職を考え始めたら、専門の担当者に無料で相談できます。
パターンB：手帳あり × 離職中
すぐに転職活動を始めるより、まず働くためのリズムやセルフケアの方法を整えるところから始めたい人に向いています。
まず検討したいこと
就労移行支援では、通所しながら生活リズムを整え、職業訓練や就職活動のサポートを受けられます。焦って転職活動を始めて早期離職を繰り返すより、土台を作ってから動くほうが結果的に定着しやすいケースもあります。
atGPジョブトレやミラトレなど、発達障害に理解のある事業所の例は就労移行支援事業所の選び方と比較で紹介しています。まずは仕組み自体を知りたい場合は就労移行支援とは?費用・期間・使い方をわかりやすく解説を参考にしてください。
すぐに転職活動をしたい場合
生活リズムがすでに整っていて、すぐにでも転職活動をしたい場合は、障害者雇用に特化した転職エージェントに相談する方法もあります。
転職を考え始めたら、専門の担当者に無料で相談できます。
パターンC：手帳なし × 在職中
手帳がなくても使える窓口は多くあります。まず情報収集から始めるのがおすすめです。
まず検討したいこと
一般雇用の転職エージェントに登録し、市場の情報を集めながら動くのが現実的です。同時に、特性を伝えるかどうか（オープン・クローズ）の判断も必要になってきます。
グレーゾーンの転職活動｜オープン?クローズ?特性の伝え方と現実的な選び方で、部分的に伝えるという第三の選択肢も含めて整理しています。
手帳の取得を迷っている場合
手帳を取得するかどうかで選べる支援の幅が変わります。メリット・デメリットの両方を確認してから判断することをおすすめします。
障害者手帳のメリットと取得手順｜発達障害のある人が知っておきたいこと
手帳がなくても、転職の相談自体は可能です。
パターンD：手帳なし × 離職中
「手帳がないと支援は使えない」と思われがちですが、そうとは限りません。
まず検討したいこと
手帳なしでも利用できる支援制度・相談窓口は複数あります。焦って一人で判断せず、まず窓口に相談してみることをおすすめします。
障害者手帳なしで受けられる就労支援まとめ｜グレーゾーンでも使える制度と窓口
就労移行支援も、医師の診断書があれば手帳なしで利用できる場合があります。利用条件は事業所・自治体によって異なるため、事前確認が必要です。
手帳がなくても、転職の相談自体は可能です。
まとめ
- 相談先は「手帳の有無」と「在職中か離職中か」の組み合わせで、まず検討すべき窓口が変わる
- 手帳がなくても使える支援は複数あり、「手帳がないから相談できない」わけではない
- 一つの窓口だけで判断せず、複数の選択肢を比較しながら決めるのがおすすめ
該当するパターンの記事を読んで、気になる窓口があれば実際に相談してみてください。
※本記事は制度・支援の一般的な傾向を整理したものです。利用条件や実績は変わることがあるため、最新情報は各窓口の公式情報でご確認ください。本記事の一部リンクはアフィリエイトプログラムを利用しています。
